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リップル(Ripple)とは?投資対象としての将来性、特徴を探る

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リップル(Ripple)とは?投資対象としての将来性、特徴を探る

2018年2月現在でリップルは時価総額が第3位の仮想通貨です。

リップルは、ビットコインをはじめとする他の仮想通貨とは
全く違った特徴を幾つか持っています。

こういったポイントを明らかにしつつ、
投資対象としてのリップルを検証してみたいと思います。

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リップルとは?使われているユニークな技術

リップル(Ripple)
開始日:2013年11日
通貨単位:XRP
公式サイト:https://ripple.com/

リップルは最古の仮想通貨?!

リップルの開発自体が始まったのは2004年なので、
最古の仮想通貨といっていいでしょう。

ブロックチェーン技術が導入されて現在の形になったのは2012年です。

ビットコインとリップルのブロックチェーンの違い

リップルにもビットコインなどと同じようなブロックチェーン技術が使われています。

しかし、取引データが更新された際にそれを承認する仕組みだけは
ビットコインとは大きく違います。

一般的な仮想通貨では参加者全員の自由競争で更新の正しさを確認して、
新規で発行した仮想通貨を使って計算報酬を支払うという手法を取っていますが、
リップルでは全く違う手法を取っています。

まずリップルを運営しているのはリップル社です。

そして基本的にリップルの取引が正しく行われているかどうかの確認は
リップル社が一手に担っています。

取引の更新が行われる度にリップル社が選抜した投票者によって、
正しいかどうかの多数決が取られるシステムが維持されて行きます。

このことによる最大のメリットは、
少数の「信頼のおける投票者」によって取引の正しさを判定するので
時間が大幅に短縮されたことです。

2018年現在でビットコインなら10分かかる送金取引に対して、
リップルは5秒前後で可能であると言われています。

ただ、デメリットもあります。

取引判定に参加するのはリップル社関連の企業のコンピューターだけなので
「中央集権的だ」という批判されている点です。

リップル社はこれに対して
「いずれはビットコインと同様に自由競争型の取引判定方法にする」
と反論しています。

とはいえ、
ブロックチェーン技術は使うけれども、
取引の判定は自前のコンピューターで独占して行うというリップルの方法は
実際のビジネス上では大きな有利さをもたらしました。

世界中の金融機関が自社のシステムに
リップルをベースとしたブロックチェーン技術の導入を求めてきたのです。

犯罪資金のマネーロンダリングなどを恐れる銀行の管理者にとって
リップルの取引の透明性はとても心強く感じられたようです。

リップルはマイニングを行わない

前述のように、リップルは取引の確認計算を自前で行っています。

つまり、社外の人間に計算報酬を払う必要はなく、
したがって、マイニングも必要としません。

そしてリップルの初期発行枚数は1000億枚です。

1000億枚とは天文学的に莫大な数字ですが、
リップルでは取引手数料などとして使われた残高は
使われた瞬間に消えていきます。

つまり他の仮想通貨とは反対に
時が経てば経つほど総発行枚数は減っていくわけです。

取引判定も逆なら、発行枚数に関しても逆に減っていく
というリップルのこの特徴は、長期に渡って保有する場合には
かなり慎重に考えるべき点だと思われます。

リップルが流通してきた経過と相場の値動き

リップルは使われている技術も上位の仮想通貨の中では少数派ですが、
運営主体の方針もビットコインやイーサリアムとはかなり違っています。

ビットコインやイーサリアムの開発者や運営者は
大きな利益を出しながらも
理想社会を求めて夢を追っているようなところもあります。

しかしリップル社は100%利益を求めるために存在している
ごく普通の営利企業と言っていいでしょう。

ですからリップルが流通を拡げる場合には
大手金融機関との提携ニュースなどを自社のイメージアップに活用し、
投資対象としても好材料であることをアピールします。

このビジネスライクな運営方針は今のところはリップルの強みになっています。

リップルは中国政府が取引を許可した唯一の仮想通貨

多くの金融機関がリップルとの提携を望んでいることも既に述べました。

特に2017年に仮想通貨の取引とマイニングを全面禁止した中国政府が、
リップルだけに中国国内での取引を許可する方針ですから、
地理的なシェアで言えばリップルがナンバーワンになりました。

2018年1月ネム流出事件による暴落を乗り越えて

2018年1月のネム盗難流出事件による大暴落では、
80%という最悪の下落率を記録したリップルですが、
その後は2017年末の高値で安定して推移しています。

いずれにしてもリップル社は自社の商品をブランド化するための明確な戦略を持っていて、
それが中国政府との友好関係であったりグーグル社からの投資の誘致であったり
いつも仕掛けが大がかりなのが特徴です。

リップルを購入する方法・売買のできる取引所と販売所

現在のところリップルを取引ができる大手の事業者は以下の3つです。

DMMビットコインで取引所での5倍までのレバレッジ取引が可能です。

ビットバンクで取引所でのレバレッジ無しの取引が可能です。

GMOコインで販売所による現物取引だけが可能です。

他にも何社かあるようですが、
資金面やセキュリティ面などで比較的安定しているのではないか
と思われる事業者を挙げさせて頂きました。

まず投機に近いデイトレードのような1日に何度も売買を繰り返す、
かなり短期の取引をする場合はレバレッジを5倍までかけられるDMMビットコインを選びます。

長期保有をしないのであればレバレッジをかけても危険性は比較的少ないですし、
また売買益も大きくしやすいからです。

また投資目的でリップルを長期保有して売買差益を狙っていく場合は、
レバレッジをかけると荒い値動きに巻き込まれて非常に危険ですので
レバレッジをかけずに1倍で取引をするか現物の購入をするようにしましょう。

リップルを取引できる事業者はいずれ増えてくるとは思いますが、
現状ではビットコインやイーサリアムと比べると
まだリップルの取り扱いを行っていない大手業者もあるのが現状です。

リップル投資の将来性

流通の項で述べたように、
リップルが使われる経過は草の根的なものではなく
リップル社とその提携先企業の利益に沿ったものであることが多いです。

例えば2013年5月に、
リップル社の前身であるオープン・コイン・インクは
グーグル社から140万ドルの出資を受けています。

これにより、
「あのグーグル社が仮想通貨に投資した!」ということで
大きな話題になりました。

この時は話題になるだけで終わりましたが、
グーグル社を巻き込んで自社の販路を拡大するという戦略は
スマートなイメージが残りました。

そしてリップルの強さは派手なメディア戦略や
グーグル社・中国政府のような大きな組織との提携だけでもありません。

2014年頃から2018年の現在まで、
実に地味に中小の金融機関にも提携先を増やしています。

そして、リップルが最も得意とするブリッジ通貨機能を活用するために、
ブラジルやインドの金融業者とも提携を始めました。

(ブリッジ通貨機能とは、外貨同士をつなぐ橋になるという意味で、
特にマイナーな通貨同士の取引において大幅にコストを削減できます。)

大きな魚はもちろんのこと、小さな魚も全部捕まえて逃さないぞ
という抜け目のない姿勢は
投資する側から見るととても頼もしいのではないでしょうか。

まとめ

最古の仮想通貨リップルは、独特のブロックチェーン技術を持っているために、
仮想通貨の中でもユニークな存在になりました。

取引が高速であることやブリッジ通貨機能も優れた機能ですが、
やはり一番の特徴は取引の追跡が容易なことです。

運営者に選ばれた判定者だけがブロックチェーンの正誤を判断するというのは、
一般的な仮想通貨と比べると時代遅れです。

しかし皮肉なことにアナログな判定方法をとっているが故に
リップルでは取引をいつでも監視することができ
犯罪者への抑止力を持つことができました。

今後もおそらく金融機関のリップル導入への流れは止まらないと思います。

「中央集権的」と非難を受けることもあるでしょうが、
その中央集権的な部分がリップルの強さの源泉です。